“どうして情報を更新しなければいけないのか？”
一度作成したWebサイトを、まるで床の間の置物のように思っている人もいる。“当社のお客様は一度購入したら、３年は購入しませんから・・・”と、情報更新・情報追加の必要性がわからない企業の担当者も少なくない。あまりWebサイトに訪問しないであろう、そんな勝手な憶測で企業Webサイトが“放置”されているケースがある。
しかし、知らない間に潜在客は自分が賢い購入をするためにWebサイトで調べ比較・評価している。だが、いつ訪問しても同じコンテンツでは、潜在客や見込客、あるいは既存客への刺激や訴求はおろか、“遅れた企業イメージ”がサイト訪問者の脳裏をかすめるにちがいない。会社やお店は先進的なイメージであっても、いつも同じサイトコンテンツによって、折角築いてきた信頼度やブランド力を落とすこともある。そんな時代になってきた。
Webサイトの活用において、根本的な考え方の違いがある。一般企業のWebサイトでも、「ネットショッピングではないので会社の内容や商品の詳細がわかれば良い」というわけではない。こういった発想の根底には、未だにWebサイトの役割を会社概要やカタログ的なものと捉える考え方がある。とくに、メーカーであれば、その色彩はより濃くなる。「当社は販売会社ではない」という考え方だ。だが、Webサイトで販売店や小売店などへの販促を行えば、実は数字はもっとアップするのである。それがわかっていても、「担当ではないので関係ない」とする企業組織の弱点が露呈することもある。
一方、消費者はわからないことや困ったことがあると、まず検索サイトで調べては、該当するWebサイトをチェックする。その習慣はもはや誰も疑うことのない事実だ。その際に様々なサイトを閲覧する。匿名の書き込みや製品レビューを見るし、当然メーカーの商品サイトも見ることになる。こんな時は購入意思を決定する重要なプロセスかもしれない。つまり、顧客は情報を収集したいのである。それも最新の情報を求めているのである。
情報更新、情報追加、情報提供と書くと、広報や情報システム系の仕事のような印象を与えるが、ネット時代においては、営業系や販売・販促系の業務である。求める顧客への情報提供は毎日のセールスやプロモーションの一部と考えても良い。そうなると、顧客が自社サイトに訪問し、お勧めしたい最新情報を見て、問い合わせや引き合い、あるいは注文や資料請求へと進むにはどうしたらいいのだろう。
そこには大きなハードルが３つある。１つめは検索された際に、検索サイトの表示結果の上位（30位以内）に位置すること。２つめは検索サイトから自社サイトへ到着したら、目的ページに少ないクリック数でたどり着くこと。３つめは送信フォームや電話などで、レスポンス（問い合わせ、引き合い、注文、資料請求、相談などの反応）を受けること。この３つを達成しないとWebサイトは冒頭で述べたように、ただの置物になってしまう。
この３つのハードルを越えるために、高頻度の情報更新が必要となる。何故、必要か。どうしたらいいのか。このつづきは次回述べることにする。
