もはや企業の成長に欠かせない！
サイト・リストラの実践

企業が成長する上で、既存事業の拡大や新規の事業化は避けて通れないものである。母体となる親企業に加えて、子会社化したり、新規設立した会社をグループ企業にしたりと、成長戦略を実践する。こうした動きは会社組織の変革や社員の増員・異動だけではなく、顧客にアピールする企業サイトも改変しなくてはならない。だが、あるグループ会社においては、個々のグループ各社が独立採算であるため、各自社サイトや自社商品サイトを整備するが、グループ会社としての統一感はない。それぞれ、企業情報コンテンツへのリンクだけで、全くバラバラのサイトコンテンツである。それぞれの会社は黒字で良好な成長を見せているが、顧客から見れば情報収集しづらいサイトとなっている。一番問題なのは、商品を調べようと大手検索サイトからジャンプして訪れたお客様は、なぜか商品が見つけられず、困惑してしまいサイトから離脱することである。

大手企業や中堅企業においては、今まで自社の各種サイトがこんなに増えるとは予測していなかった。そのため、最初に構築したメインの企業サイトはそのままで、新会社サイト、事業部、商品サイトと現場の要求に従って立ち上げてきた経緯があるのであろう。当初構築した企業サイトはコンテンツも古く、情報更新や情報追加がしていないために、社員が見ても魅力度に欠けてはいないだろうか。しかし、各事業部や商品別の社内の競争もあり、いわゆる“カンパニーサイト”はそのままで、手を加えていない。とくに、最近のセキュリティやコンプライアンス遵守という姿勢が、あまり社内で厳しく管理されない独自ドメインのサイトへと駆り立て、単にリンクだけさせれば良いとして、各種サイトが増えていることも確かである。

グループ全体のすべてのサイトにおける訪問者やページビューは多いものの、各サイトのトップページの離脱率が高く、訪問者数の割には問い合わせや引き合いなどが少ないグループ企業。これは、ネット訪問者が各サイト間で迷いつつ、離脱している状況がサイトログを見ると深く理解できる。つまり、グループ企業としてのメリットがあるにもかかわらず、企業サイト上においてその優位性を放棄していることになる。お金に換算すると、実に“もったいない”ことである。社内の事業部間の競争が熾烈な会社ほど、サイトのリストラは容易ではない。とくに、主力事業を展開し、社内の売上に大きく貢献しているセクションでは、今まで構築してきたサイトについてあまり言われたくないからである。加えて、個人評価がそうした売上貢献度に応じて実施されているところでは、サイトの変革も簡単に出来ないような企業もある。こうした状況は企業の各事業部と詳細にヒアリングしなくても、現在のサイト構築状況やサイト構造を見れば、組織横断的なことが不得意な体質とか、柔軟性のない硬直した縦型組織であるとか、あるいは、超ワンマン経営者型組織構造など、既存のサイトによって読み取れることもある。企業として、良いのか悪いのか。売上に影響することであれば、改善が望ましいと思うのだが。

もはや企業のサイトは人材と同様に、育て磨いていく企業資産である。組織の中で横断的なサイトの改革を行い、今後どんどんサイトが増えても、お客様がスムーズに閲覧できるようにすることが必須であると思われる。サイトが多くなればなるほど、その再構築は大変になる一方であることを是非理解して頂きたい。