サイトのリストラをしなければ、自社のサイトは
機能しない！

大手企業や中堅企業においては、今や様々な自社サイトが増えている。企業情報サイト、事業部サイト、商品サイトと、一体どれくらいの数のサイトがあるのか、自社社員でさえもわからない状況である。本社サイトとは別に独自ドメインによるサイトも増え、整理されず無秩序のままである。しかも今後サイト数は確実に増える方向にある。増殖しつつある自社関連やグループ会社などの総ページビューは伸びているものの、ネット利用者は迷わず少ないクリック数で、求めるコンテンツにたどり着いているかどうかが疑問である。こんなことを懸念している企業の担当者は結構多いのではないだろうか。

このような企業のサイトでは、ネット利用者が迷ったあげくに、サイトを離脱するパターンが多い。つまり、ほとんどの訪問者を逃がしてしまう状況であることも確かだ。自社商品のアイテム数が多い企業では、自社商品を自社社員がアクセスしてチェックすることも少なくない。だが、自社社員でさえも、その商品のコンテンツやページを見つけづらいこともある。自社社員でも見つけにくいのであれば、お客様はなおさらである。大手・中堅企業におけるサイト構築は現在も事業部や商品ごとにサイトをつくり続けており、気がついてみれば“よくわからない！サイト群”となってしまう可能性が極めて高い。一度、サイト全体の見直しを図り、今後増えても効果的な展開が出来るように整理する必要がある。

この日立情報システムズのサイトや既に同社導入事例として記事が掲載されている大塚商会様のサイトもトップページだけを見れば、単なるサイトリニューアルとしか見えないかもしれない。しかし、サイト制作上のレイアウト、デザインという外見上のリニューアルではなく、実は“サイト・リストラクチャリング（サイト全体の再構築）”として、マーケティング視点からのサイト全体の最適化を目指して推進されたものである。

事実、これらの導入事例はページビュー数や訪問者数だけではなく、お問い合わせなどの引き合い数も倍増している。株式会社日本ブランド戦略研究所が発表した「BtoBサイトランキング 2007」では、情報システム・ソリューション・コンサルティング部門で大塚商会様は5位、日立情報システムズは7位にランクインされている。ちなみに、その評価基準は1）視聴率としてターゲットに対する到達度、アクセス経路 、非アクセス者の理由、2）ユーザー評価 としてコンテンツ評価、ユーザーのイメージ、ニーズ充足度とその理由、3）営業補完度として、仕事の情報源、Webサイトの位置付け、サイト閲覧後のアクション（問い合わせなど）などである。これはいわば、サイトのリストラ（サイト全体の再構築）であり、そろそろ“サイト・リストラクチャリング”を実行して、ネットでのビジネス展開の基盤を固めた方が得策であろうと思われる。その上で個々のサイトリニューアルを進めることが重要と思われる。