自社や自社商品、あるいは自社サービスに関連したアンケート調査は、大手企業や中堅企業ならどこでも実施されている。また、それらの調査結果をネットで公開することも同様である。しかし、意外に知られていないのが、調査対象者が１００人程度なら、ネットリサーチ会社を利用して５万円程度で安く実施できることである。また、それらのアンケート調査を自社内よりも外部にニュース記事用として発信すれば、ネット広告よりも安価に自社サイトの閲覧数を増加できる。この方法は今まで様々な企業サイトで実施してきたが、かなりの効果が得られた。
自社商品やサービスに関する調査の設問を検討してみよう。10問程度の簡単なもので、フリーアンサーをいくつか含むものでも構わない。インターネットを利用してネットリサーチ会社が提供する管理画面で設問を入力すると、ネットリサーチ会社に登録されたモニターが答えてくれる。条件や対象者数によって費用は異なるが、100人〜300人なら費用は5万円〜15万円で、１日〜2日で結果を集計できるようになっているため、非常に簡単に実施できる。調査結果にはグラフと数値を入れて、意図的ではないフラットな説明をつけて、ニュースリリースとしてネットニュースサイトやＰＲサイトに流してみよう。調査結果が興味深いものであれば、ニュース記事として取り上げてもらえることもある。
もちろん、同時に自社サイトにも調査結果を掲載するが、ニュース記事になればそのニュースリリースを見るネット利用者は多くなる。さらに、そうしたニュース記事をもとにブロガーが書き込んでくれたりリンクを貼ってくれたりすると、その効果で自社サイトへの誘導力が増すことになる。ニュースリリースが検索サイト上の表示結果で数百ページに増えることも珍しくはない。表示結果には自社サイトに有用な検索キーワードが含まれているため、有益なPR効果が得られるのである。
ただ、調査内容や調査結果、それにコメントとしての結果説明は、自社利益のための意図的な内容であってはならない。ニュースとして取り上げてもらえれば良いというくらいに考えておこう。
第２回目シリーズ連載である「企業Webサイト2.0 CMSサイトでビジネスが変わる！」は今回述べた５回目で終了とする。 CMSは何回も述べているように、企業がターゲットに対し高頻度で情報提供する最適なツールである。そのため、企業としての新しいメッセージが提供できないのであれば、その効果を得ることは難しい。とくに、流行や飾りでRSSを配信していると、全く情報提供がされていないことを、わざわざ告知しているようなものなので、RSSを活用するのであれば、それなりの覚悟が必要になることを最後に付け加えておきたい。 それでは次回の新連載シリーズをお楽しみに。
※RSS (Rich Site Summary) Webサイトの見出しや要約などのメタデータを構造化して記述するXMLベースのフォーマット。主にサイトの更新情報を公開するのに使われている。
※CGM (Consumer Generated Media)インターネットなどを活用して消費者が内容を生成していくメディア。個人の情報発信をデータベース化、メディア化したWebサイトで、Web 2.0的なもののひとつとされる。
